クロネコヤマトサービス見直し宅配危機のネット通販[クローズアップ現代]

ネット通販は、2010年と比較すると約5倍もの配達量になっているそうです。

ネット通販の売上は、史上最高の13兆円を超えて、まだまだ成長すると予想されています。

確かに管理人のような地方在住者にとっては、店舗では販売していない商品もあり

おまけに宅配料無料となれば、利用が増えるのも必然であると言えます。

急成長を続けているネット通販ですが、購入者利便性の一方では

クロネコヤマト、佐川急便などの大手宅配業者が、

様々の問題から「宅配危機」といわれる状況に陥っています。

本日のNHK総合「クローズアップ現代」では、

「 はやくて安いネット通販に危機が!?宅配サービス過酷な実態  」の番組名で

宅配危機をクローズアップしています。

果たして解決策はあるのでしょうか?

最近のネット通販事情

管理人も単身赴任で四国に赴任してからよくネット通販を利用するようになりました。

よく利用するネット通販業者は、「アマゾン」と「ヨドバシ.com]です。

その他にも楽天など多数のネット通販業者fがありますので宅配量の急激な増加は頷けます。

なぜ、ネット通販の需要が増えたのか考えてみました。

  1. パソコンだけでなくスマホでも利用できるので、休み時間にも注文できて便利
  2. 店舗にはない商品もネット通販なら必ず購入できる
  3. 価格をネット通販業者で簡単に比較できるので最安値で購入できる
  4. ヨドバシ.comは全商品宅配料無料、翌日配達可能なので安くて便利

身近に感じる宅配危機

消費者にとっては、「早い、安い、便利」のネット通販ですが、

平日の日中は留守のため、しばしば再配達をお願いしたこともあり

管理人は、宅配危機が起こるのも無理はないと感じていました。

管理人の体験した宅配危機の原因

  1. 不在による再配達の増加は止まらない(共働き世帯の増加)
  2. スマホ普及の増加(まだまだ普及する)
  3. 過疎化の促進(買い物に行かなくてもよい)
  4. ネット業者の競争過多(宅配料無料、時間指定、翌日配達など)
  5. 在宅時間が集中するこにより業務の平準化ができない(休日、夜間)
  6. 労働環境悪化によるドライバー不足

宅配危機の解決はネット通販業者と消費者で共同解決

ネット通販業者の収益は上昇しているのにかかわらず、

宅配業者の収益は取り扱い個数は増加しても悪化しているのです。

宅配危機は、クロネコヤマトや佐川急便に代表される宅配業者だけの危機ではありません。

ネット通販そのもの危機と考えてネット販売業者も共同で問題解決にあたる必要があります。

当然、消費者である我々も痛みを分かち合う必要があるでしょう。

問題解決案

  1. 全商品宅配料無料の撤廃
  2. 最配達は追加料金徴収
  3. 在宅時間の申告制を義務づけて購入
  4. 宅配BOXの常設(携帯タイプ)
  5. 急がない商品はその旨を購入時にインプット
  6. 時間指定は宅配追加料金徴収
  7. 政府による最低宅配価格の設定

まとめ

ネット通販業者+宅配業者+消費者が痛みを分かち合うようなシステムをつくれば

当初は、多少売上が落ちるかもしれませんが

長い目で見ればWinWinの関係を築くことができるのではないでしょうか

この問題提起ニュースに、「星★★0.5」です。

最後まで読んでいただきありがとうございました。

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